第166条（低圧の屋側配線又は屋外配線の施設）

〔解 説〕 本条は、低圧の屋側配線及び屋外配線（→第1条）の施設方法を規定している。引込線及び連接引込線の家屋の外面に沿って施設される部分並びに屋側電線路及び屋上電線路は電線路に含まれ、屋側配線には含まれない。実体的にはほとんど差異がないが、施設場所に応じて施設できる工事の種類が多少異なるほかは、工事方法もほとんど同じである。なお、交通信号灯、滑走路灯等配線及び電気さくについては、それぞれ第184条、第188条及び第192条に規定されており、本条の適用から除外している。

第三号から第七号までは、合成樹脂管工事、金属管工事、金属可とう電線管工事、バスダクト工事又はケーブル工事は、屋内配線のそれぞれの工事の規定に準じて施設することを示している。

第六号では、バスダクト工事による低圧の屋側配線又は屋外配線には、屋外用のバスダクトを使用することとしている。屋外用のバスダクトは密閉した防水構造のハウジングであって内部に水が浸入しない構造となっているが、屋外の施設条件は屋内に比較して風雨等の影響によりはるかに悪く、ダクトにわずかな損傷があっても風雨におかされるおそれがある。また、ダクトの内部と外部との温度差による空気の呼吸作用があり、ダクト継目から湿気の浸入を完全に防止することは困難である。そのほか、ハウジングの内側面、ダクト内の導体及びこれらの支持がいしに水滴が生じることがある。このような場合、水がダクト内に溜まらないようにダクトの底部に水抜きを設けることとしている（→第163条解説）。

また、300Vを超えるバスダクト工事については日本電気技術規格委員会規格JESC E6002（2011）「バスダクト工事による300Vを超える低圧の屋側配線又は屋外配線の施設」に適合することにより施設できることとしている。なお、この場合にあっては、防水性能（IPX4：防まつ形）のバスダクトを使用し、木造以外の造営物に施設するとともに、バスダクトに人が容易に触れないように施設することとしている。R4解釈より、民間規格評価機関として日本電気技術規格委員会に承認された規格リストと関連づけられ、当該機関の公開ページにて掲載されている。

第七号では、ケーブル工事による低圧の屋側配線又は屋外配線にキャブタイヤケーブルを使用する場合は、耐候性のあるものを使用することを規定している。また、第164条第3項に示されている建造物の電気配線用パイプシャフト内にケーブルを垂直につり下げて施設する方法は準用できないので注意を要する（→第164条解説）。

第八号は、事故の波及範囲を限定し、また、保守点検を容易にするために屋側配線又は屋外配線も屋内配線と同様に適当な容量ごとに区分されるが（→第148条、第149条）、屋内の負荷と屋側の負荷とは施設場所、用途等の相違で、自ずから事故を生じる機会も異なり、また、保守点検の場合も別々に行うことができれば便利であるので、屋内配線と屋側配線又は屋外配線とは別個の開閉器及び過電流遮断器を施設（施設箇所は、屋内でもよい。）することを示している。

この場合、小容量の屋側配線又は屋外配線であって、電線の長さが8m以下の短いもののときは、屋内の開閉器及び過電流遮断器を兼用してもよいこととしている。