第16章第1節（一般事項）

第１節 一般事項

1. 適用

本章は主に，シールドトンネル工事，立坑工事，推進工事に適用する。シールドトンネル工事については，シールドの断面形状及び寸法，施工延長，地盤の性質，トンネルの土被りや地表の状況等を踏まえ，工事ごと，施工段階ごとに想定されるリスクとその対応を整理した上で適切な施工計画や施工管理を立案・実行すること。また，「シールドトンネル工事の安全・安心な施工に関するガイドライン（令和3 年12 月シールドトンネル施工技術検討会）」を踏まえ，安全な施工に努めること。

2. 工事内容の把握

第5 章1 節1.及び2.に準ずること。

3. 事前調査における共通事項

第1 章2 節に準ずること。

4. 事前調査における留意事項

現場の条件について調査等により十分に把握した上で，シールドトンネルの施工により生じるおそれのあるリスクとその対応を体系的に整理し，設計での配慮を行うとともに，事故が発生した場合の被害の状況を想定し，施工時にトラブルが発生した場合の対応をあらかじめ定めること。そのためシールド工法，推進工法を安全に実施するために必要な資料を得るため，以下に掲げる調査を行い，その結果を記録・保存すること。また，注意すべき地質の分布範囲・性状等が不確実なことによる地質リスクに関する情報は，調査実施者等から確実に引き継がれていることを確認すること。

① 地質調査（地形，地歴等を考慮した上で適切な計画のもとにボーリング調査等を実施）

② 環境保全，有害ガスによる危険防止，爆発・火災防止等のための調査（地下水，酸欠空気及びメタンガス等，有害ガスの有無，薬液注入による影響等）

③ 支障物（建物，橋梁の基礎杭，地下埋設占用物件等）の形状，材質並びに周辺の地盤状況特に規模の大きな土木構造物等が掘進ルート近傍に存在する場合，対象構造物の施工方法を考慮して借り設材が存在するかどうかを可能な範囲で想定して，事前の支障物撤去工事の際やシールドトンネルの施工時のリスクへの対応を整理する際に留意すること。

④ 海，河川，湖沼を横断して掘進するシールドトンネルを計画する場合は，海底，河床，湖沼底の探査等を十分に実施すること。

5. 粉じんに関する留意事項

粉じんの発生のおそれのある工法を採用の場合は，第15 章1 節6.⑶，8.⑶⑸，第3 節1.⑵及び第4 節に準ずること。

6. 可燃性ガスに関する留意事項

可燃性ガスの発生するおそれのある工事等については，本章の他に，第15 章7 節に準ずること。

7. 施工計画における共通事項

第1 章3 節に準ずること。

8. 施工計画における留意事項

（1）土質及び地下水位の調査に基づいて，工法及び薬液注入等の補助工法の施工計画を定め，確実に実施すること。

（2）埋設物の処理及び地下障害物の処理に関し，周辺地盤のゆるみ等による陥没を生じさせないよう特に振動が少ない工法の選定を行うこと。

（3）施工中は掘進線の偏差，漏水，地盤からの有害・可燃性ガスの流入，施工したセグメントの状態等を継続的にモニタリングし，セグメントのひび割れ，継手の損傷，漏水，掘進線の蛇行等の非定常事象が断続的に発生する場合は，施工計画を見直し，必要な措置を講ずること。

9. シールドトンネル，推進工事における現場管理

（1）第1 章4 節，第2 章11 節，第15 章1 節8 に準ずること。

（2）シールドトンネル工事において圧気工法を選択したときは，第10章2 節圧気工事に準ずること。

（3）シールドトンネル工事・推進工事のうち，軌道設備に関する項目は第6 章5 節を参照のこと。

（4）立坑等が道路占用する場合は，第13 章2 節に準じて，適切な措置を講じること。

（5）掘進中は，周辺の地表面，隣接構造物，埋設物に変状・支障を与えないよう，定期的に観測を行うとともに必要に応じて適切な対策を講じること。

（6）特に圧気工法でシールドトンネル工事を行うときは，地盤状況又は地下障害物周辺から漏気させないよう坑内気圧，地表面の状況把握，漏気の状況等について十分管理すること。

10. 避難

出水等トンネル内の作業従事者の安全性に影響が生じる事象が発生した場合における避難基準を定め，遅滞なく適切な避難が行えるようにすること。

11. 防火対策及び救護措置

防火対策及び救護措置については，第2 章8 節，第15 章5 節，第15 章6 節に準じ，必要な措置を講じること。

12. 浸水のおそれのあるトンネルの緊急通報体制

（1）河川等の氾濫により，工事区域が浸水するおそれのあるときは，上流河川等の出水状況，仮締切の状況等を常に監視し，緊急時の連絡体制に基づき情報連絡するとともに，危険な状況が予想される場合は，すみやかに通報責任者に通報すること。通報を受けた場合は，直ちに作業員を避難させるとともに，隣接する他の工事とも情報交換を行い，工事の安全を確保すること。

（2）専用電話回線，非常通報機器等，通報用の有線・無線機を整備しておくこと。

（3）迅速，かつ，適切な通報要領を策定しておき，定期的な通報訓練を実施すること。

（4）あらかじめ事故の発生日時・場所・程度・危険性の有無・現場付近の状況等の通報項目を明確にしておくとともに，通報の順序を明確にしておくこと。

13. 周辺の生活環境への配慮

市街化された地域における施工にあたっては，地盤変位量，地下水位，騒音・振動等について定期的にモニタリングを行うこと。施工に起因する騒音・振動の低減に努めること。掘進状況と併せ，モニタリング結果を住民等への適切な情報提供を行っていくことが望ましい。重大なトラブルや事故が発生し，住民等への影響が懸念される場合，必要な措置を行い，影響を最小限とするよう努めること。