第95条（特別高圧保安工事）

〔解 説〕 本条は、特別高圧架空電線が、建造物、道路、横断歩道橋、鉄道、軌道、索道、架空弱電流電線等、低圧架空電線、高圧架空電線、低圧電車線、高圧電車線、他の特別高圧架空電線、その他の工作物と接近又は交差する場合に、一般の工事方法に比べてより強化しなければならない事項のうち、共通的なものをまとめて保安工事として示し、条文の簡素化を図っているもので、その趣旨は低圧保安工事、高圧保安工事と全く同じである（→第70条解説）。

低高圧架空電線が他の工作物と接近又は交差する場合は、電圧による区分や接近状態による区分によって規定内容にあまり大きな差異はないが、特別高圧架空電線路では、従来から危険段階として、電圧に関しては35kV、170kV及び600kV、接近に関しては水平距離で3mを境として分けており、保安工事を危険段階に応じて第1種から第3種に分類して規定している。解説95.1表は、特別高圧架空電線が建造物などと接近、交差する場合の施設方法を表にまとめたものである。表からも明らかであるように、第1種特別高圧保安工事は、使用電圧が35kVを超え170kV未満の特別高圧架空電線が建造物などと第2次接近状態（→第49条第十号、第71条解説）に施設される場合及び35kVを超える特別高圧架空電線が建造物以外の他の工作物と第2次接近状態に施設される部分が長い場合の特別高圧架空電線に要求される工事方法である。第2種特別高圧保安工事は、35kV以下の特別高圧架空電線が建造物と第2次接近状態に施設される場合、特別高圧架空電線が架空弱電流電線等、低高圧架空電線、道路などと第2次接近状態に施設される部分が長い場合、及びこれらの上で交差する場合の特別高圧架空電線に要求される工事方法である。

〔解説95.1表〕

（備考）本表のほか、第96条による支線の義務がある。

凡例：①、②、③は、それぞれ第1種、第2種、第3種の特別高圧保安工事

◎は、離隔距離の規定があることを示す。

⬜︎は、水平離隔距離の規定があることを示す。

／は、規制がないことを示す。

※は、緩和規定があることを示す。

第七号は、雷によるせん絡防止規定である。架空地線の設置工事については、逆せん絡が起こらぬように十分な注意が必要である。しかし、100kV未満の送電線では絶縁強度が低いため、架空地線を施設しても逆せん絡が起こる確率が高いと考えられ、また、これに代えてアークホーン又はアーマロッドで被害を防止することが保安上有効な手段と考えられたので、S43基準で、ただし書の規定を追加した（→第97条第3項解説））。

第八号は、事故の継続時間を短くし、電線の溶断を防止するため、また、万一断線事故が発生した場合でも災害を最小限にとどめるため、できるだけ早く電路を遮断しようとするものである。3秒という時間は消弧リアクトル接地系統においても可能な最低の時間ということで決めたもので、抵抗接地系統ではもっと速く遮断できるわけであり、できるだけ速く遮断することが望ましい。この意味から100kVの場合は2秒という値にしている。

第九号は、断線事故の多くの原因がスリートジャンプにあるために設けた規定であり、スリートジャンプを起こしやすい地域にあっては十分オフセットをとる等の方法により、径間せん絡を防止するための措置を講ずる必要がある。

また、スリートジャンプ以外にも電線の揺動の原因として、風及び雪の相乗効果によるギャロッピングがある。本解釈では、「今後の雪害対策のあり方について」（平成19年1月 原子力安全・保安部会 電力安全小委員会報告書）に基づき、H18解釈で風と雪の組合せによる電線揺動を追加した。ギャロッピングを起こしやすい地域において径間せん絡を防止する対策としては、次のような方法などがある。

・電線間隔を広めて建設する。

・電線の相間距離を確保する（相間スペーサ）。

・捻回周期をずらす（捻回抑制装置）。

・着氷雪形状を変化させる（ルーズスペーサ、スパイラルロッド）。

送電線路の径間を中心とした設計に当たって考慮すべき事項について概略的な要素を解説95.2図に示す。ここに、第九号の規定は抽象的であるが、図中で電線間隔を規定していることになるわけである。この規定に当たっては、径間との関係において具体的な保安レベルを決定すべきであると考えられる（→第88条解説）。

〔解説95.2表〕

なお、第1種特別高圧保安工事には木柱及びA種柱は使用できない。