第168条（高圧配線の施設）

第1項第一号では、高圧屋内配線は、ケーブル工事を原則とし、乾燥した場所であって展開した場所で、接触防護措置（→第1条第三十六号）を施したときに限り、がいし引き工事が認められている。

第二号は、がいし引き工事の施設基準であるが、電線の種類及び電線と造営材との離隔距離は低圧の場合よりも厳重になっている。すなわち、電線には2.6mm以上の太さの高圧絶縁電線、特別高圧絶縁電線又は引下げ用高圧絶縁電線（→第5条第3項）を使用し、造営材との離隔距離も5cm以上となっているので、低圧用ノッブがいしでは不十分であり、高圧用のがいしを使用する必要がある。造営材を貫通する部分についても電圧が高いので、造営材から5～10cm突出する程度の十分な長さをもつ高圧用のがい管を選ぶことが必要である。

また、電線の支持点間の距離については造営材の面に沿って施設するときは2m以下、はりからはりへとばして取り付ける場合は、はりの間隔を考慮して6m以下としている。

がいし引き工事による高圧配線と低圧配線とはなるべく接近しないように施設することが望ましいが、接近して施設する場合は混同すると極めて危険なので色分け又は標識などにより識別しやすいように十分配慮する必要がある。

第三号は、ケーブル工事に関する規定であって、次のように定めている。

①ケーブルは、機械的衝撃を受けないようにし、造営材への取付け点の間隔は2m以下とするなど、第164条第1項第二号及び第三号の規定に準じること（→第164条第1項解説）。

なお、建造物の電気配線用のパイプシャフト内にケーブルを垂直につり下げて施設する場合は、第164条第3項の規定に準じて施設すればよいこととした。

②ケーブルには、第10条に規定されているケーブルを使用すること。

③管その他のケーブルを収める防護装置の金属製部分、金属製の電線接続箱及びケーブルの被覆に使用する金属体には、A種接地工事を施すこと。しかし、接触防護措置を施す場合には、D種接地工事によることができる。

第2項は、他の高圧屋内配線、低圧屋内電線（屋内に施設する電線路の電線も含まれることに注意する。→第132条）、管灯回路の配線、弱電流電線等又は水管若しくはガス管等と接近し又は交差する場合に離隔すべき距離を定めたもので、

第一号では原則として15cm以上とすることとしているが、低圧屋内配線については第144条第一号により裸線を使用したがいし引き工事の場合があるので、その場合は30cm以上としている。第二号は、ケーブル工事により施設する高圧屋内配線と低圧屋内電線等との間に耐火性の隔壁を設ける場合又はケーブルを鋼管などの耐火性の管に収める場合は、その離隔距離を更に短縮してもよいこととしている。

第3項及び第4項は、石油化学工場等において高圧の電動機等を屋外に施設する場合が多いため、電動機等と開閉器類とを接続する屋側又は屋外の配線の工事方法について規定している。なお、機械器具については第21条の規定が適用される。