第110条（低圧屋側電線路の施設）

〔解 説〕 本条は、屋側に施設される低圧電線路の要件及びその施設方法を示している。

ここでは、屋側配線に類似した屋側電線路（→解説110.3図(a)）に対するものだけでなく、架空電線路の支持物の代わりに造営物の一部を使用したような状態の屋側電線路（→解説110.3図(b)）の施設方法についても規定している。例えば、低圧架空電線路の電線として直径2mm以上の硬銅線を使用し、造営材に適当な腕木を取り付け電線相互の間隔を20cm以上、電線と造営材との離隔距離を30cm以上とする場合は、電線の機械的強度も強く、電線の緩みによる造営材との接触、電線相互の接触等の危険が少ないので、屋外用ビニル絶縁電線も使用できることにしており、支持点の距離も15mまでとることができる。

解説110.3図

ホは、引込用ビニル絶縁電線又は引込用ポリエチレン絶縁電線を屋側電線路のがいし引き工事に使用する場合について示している。引込用ビニル絶縁電線又は引込用ポリエチレン絶縁電線（→第5条解説）は、線心に600Vビニル絶縁電線又は600Vポリエチレン絶縁電線と同等のものをより合せ又は平型に接合したものであり、電線相互の間隔をとれないので、この規定により施設することとしている。

（ハ）は、電線をバインド線によりがいしに取り付ける場合、バインド部分の絶縁劣化により線間に短絡を生じるおそれがあるので、バインド部分の電線をがいしの異なるみぞに入れ、それぞれ異なるバインド線により心線相互及びバインド線相互が接触しないように施設する必要があることを示している。なお、3心の引込用ビニル絶縁電線又は引込用ポリエチレン絶縁電線でそのうちの1本をバインドしないような場合は、他の2心についてのみ本号により施工することとする。

（ニ）も、接続点の絶縁劣化により線間短絡が発生することを防止するためのものである。110-1表において電線と造営材との離隔距離を3cmとしているのは、S47基準で追加された規定で、一般の場合の2.5cmを3cmとしている。したがって、離隔に注意して使用するがいしを選定する必要がある。

また、引込用ビニル絶縁電線を用いた場合について、屋外用ビニル絶縁電線の規定に相当する施設方法（→解説110.3図(c)）をH4基準で追加し、引込用ポリエチレン絶縁電線を用いた場合の屋外用ビニル電線の規定に相当する施設方法（→解説110.3図(c)）をH28解釈で追加した。これは、2階屋根等の高い架空引込線の取付け点からの引下げ部分（→解説116.5図）に引込用ビニル絶縁電線又は引込用ポリエチレン絶縁電線を用いることができるようにするためであり、引込線の施設に関する事項なので第116条で規定すべき事項とも考えた。しかし、従来、同項は低圧引込線の屋側部分と屋上部分の施設に、本条第2項及び第3項の規定を準用することにしてきたので、造営材との離隔距離、支持点間距離を屋外用ビニル絶縁電線に準じることとし、本条で低圧屋側電線路の規定を追加することにした。したがって、多くは低圧引込線の屋上部分の施設に準用されるものである。

ヘは使用するがいしの仕様について示したものであるが、陶器若しくはガラス製のもの又はポリカーボネイト若しくはエボナイト等樹脂系のもの等は、この条件を満足する。

トの他の工作物との離隔距離については、低圧架空電線路の場合に比べて若干緩和している点があるが、条項の趣旨は同様であるため、第78条の解説を参照されたい。「当該低圧屋側電線路を施設する造営材」については、第2項第一号ニにおいて示され、「架空電線、屋側に施設される他の高圧又は特別高圧の電線及び屋上電線」については、それぞれ架空電線、高圧屋側電線、特別高圧屋側電線及び屋上電線の方で示されているので、他の工作物から除いている。

チの植物との離隔については、架空電線の場合（→第79条）と同様、接触しなければよい。

第二号、第三号及び第四号は、それぞれ合成樹脂管工事、金属管工事及びバスダクト工事についての規定で、屋内配線工事のそれぞれの条項に準じることとしている。

第五号は、ケーブル工事についての規定で、ケーブルを造営材に沿わせて施設する場合は、屋内配線のケーブル工事の規定に準じて施設し、ケーブルをちょう架用線にちょう架して施設する場合は、架空ケーブル工事の規定に準じて施設することとしている。