第33条（低圧電路に施設する過電流遮断器の性能等）

〔解 説〕 過電流遮断器とは、電路に過電流を生じたときに自動的に電路を遮断する装置をいい、この場合における過電流とは、短絡電流及び過負荷電流を意味している。したがって、低圧電路における過電流遮断器には、ヒューズ、配線用遮断器及び第3項に規定する過負荷保護装置と短絡保護専用遮断器又は短絡保護専用ヒューズを組み合わせた装置が該当する。

ヒューズ、配線用遮断器及び過負荷保護装置と短絡保護専用遮断器又は短絡保護専用ヒューズを組み合わせた装置は、過負荷電流及び短絡電流によって配線及び機械器具が過熱、焼損するのを保護するために設けるものであり、本条ではその特性と仕様について規定している。ヒューズと呼ばれるもののなかには、タイムラグヒューズ等のように、特殊な性能を持つものも使用されるようになってきたが、ここで規定しているヒューズは、低圧屋内幹線の電源側電路における過電流遮断器（→第148条第1項第四号）又は分岐点における過電流遮断器（→第149条第1項）のように、この解釈で過電流遮断器として施設を規定するものについてであって、特殊なヒューズ及び配線用遮断器の特性を規定しているものではない。

また、第1項の「施設する箇所を通過する短絡電流」（最大短絡電流）は、低圧電路では一般的に次のように扱われる。

〔A〕最大短絡電流の算出方法

①主遮断器（変電室）

主配電盤の母線までの電路が絶縁電線、ケーブル又は導体を絶縁したバスダクトにより施設される場合は、その末端における母線に短絡が起こったときの短絡電流による。

その電路が裸導体（バスダクトのときを含む）により施設される場合は、その主遮断器の負荷側端子において短絡が起こったときの短絡電流による。

②フィーダー用遮断器分電盤に至るフィーダーが絶縁電線、ケーブル又は導体を絶縁したバスダクトにより施設される場合は、分電盤電源側端子において短絡が起こったときの短絡電流による。

フィーダーが裸導体（バスダクトの場合を含む）により施設される場合は、そのフィーダー用遮断器の負荷側端子において短絡が起こったときの短絡電流による。

③主遮断器（分電盤）

その負荷側端子において短絡が起こったときの短絡電流による。

④分岐遮断器第1アウトレット（第1負荷点）において短絡が起こったときの短絡電流による。

〔B〕300kVA以下の変圧器から供給される電路の最大短絡電流（100V級及び200V級の単相及び3相の電路では、その都度計算できないことが多いから、次のように考えてよい。）

〔解説33.1表〕

なお、非包装ヒューズは一般に容器に収めて使用するので（→第150条第2項）、容器に収めた状態での遮断容量が非包装ヒューズの遮断容量であり、ヒューズを収める容器の大きさや形状によって異なる。

第1項ただし書は、電路中の異なる地点に設置された2個の過電流遮断器、例えば、解説33.3図の②フィーダー用遮断器と、③分岐回路用主遮断器とで行うカスケード遮断方式（バックアップ保護方式）について規定している（なお、解説33.3図の③分岐回路用主遮断器と、④分岐遮断器とで行うカスケード遮断方式については、第1項本文の「これを施設する箇所を通過する」の解釈の範囲内で考えてよい。）。

解説33.3図

ここで電源側の遮断器は、ヒューズ又は配線用遮断器のいずれでもよいが、負荷側の遮断器を「配線用遮断器」に限定したのは、前述のカスケード遮断方式の3条件の持続性、すなわち、保守の点を考慮したものである。

また、カスケード遮断方式を遮断器の設置箇所における「最大短絡電流が10,000Aを超える場合」に限定したのは、低圧電路において最大短絡電流が10kAを超えれば技術的にも経済的にもやむを得ないと考えられるためである。最大短絡電流が10kV以下の場合では、理論的にはカスケード遮断方式による短絡電流の遮断が可能であっても、現在のところメーカーごとにそれぞれ動作特性が異なっていることや、異なる地点でのカスケード遮断方式を採用する場合にユーザー側の保守時の間違いが起こるおそれがある、という点などを考慮し、カスケード遮断方式を認めていない。

第一号から第三号では、過負荷保護装置、短絡保護専用遮断器及び短絡保護専用ヒューズの要件及び過負荷保護装置と短絡保護専用遮断器又は短絡保護専用ヒューズ相互の関係を規定した。

第四号では、1の箱の中に収めて施設することとしている。これは、両者によって過電流遮断器の役目をしていること、両者間の電線が長い場合に、この間で短絡が起こる場合は必ずしも電線の保護ができるとは限らないためである。なお、過負荷保護装置と短絡保護専用遮断器又は短絡保護専用ヒューズを組み合わせる場合は、過負荷保護装置が負荷側となるように接続する必要がある。