第17条（接地工事の種類及び施設方法）

〔解 説〕 この解釈では、保安上いろいろな場合に接地工事を施すべきことを規定しているが、本条では、接地工事の原則は、A種、B種、C種及びD種の4種類であることを示すとともに、これらの接地工事について、接地抵抗値、使用する接地線の仕様及び施設方法を具体的に示している。接地抵抗値は、接地極と大地との間の電気抵抗値であるので、測定時の大地の湿潤の程度や温度等によって異なるが、本条に規定されている値以下にする必要がある。

なお、第13条第二号イの試験用変圧器等を接地する場合、第19条の規定により電路の中性点を接地する場合及び需要場所の引込口において接地する場合、第37条第3項で引用しているJESC E2018（2008）「高圧架空電線路に施設する避雷器の接地工事」の規定により接地を施す場合、並びに低圧架空電線を特別高圧架空電線路に併架する場合等は、本条に示す接地工事の原則によらないことになるが、それらについては各条に規定している。

解説17.2図

第四号は、避雷針用地線についても前号で述べたことと同様な危険があるばかりでなく、落雷の際に非常に大きな電流が流れ、接地線を通じて高電圧が一般需要家の屋内に侵入して、機器を破壊させる等の危険があるので、これを防止するためのものである。

電力会社の3.3kVの電線路において実測した結果によれば（ケーブルを含むものが多い。）、都市で10A以上、郊外で5～8A、郡部では5A以下が多い。

ここで注意を要することは、Lは同一の母線に接続される全ての高圧電路（ケーブルを使用するものを除く。）の電線延長であり、変電所等の母線から数回線の配電線が出ている場合には、その回線延長の合計について三相3線式の場合は3倍、単相2線式の場合は2倍したものであり、L′は同一母線に接続されているケーブルを使用する高圧電路の線路延長で、この電路では3心ケーブルが一般に使用されている実情から、ケーブルの延長（三相の場合でも3倍しない。）をとるものとした。これは、電路（ケーブルを使用するものを除く。）については、1線地絡電流を実測した結果を基礎とし、これを60Hzに換算したものから決定したもの（50Hz系でもこれによることになっている。）であり、ケーブルを使用する高圧電路については、ケーブル製造者の推奨する静電容量実測値に基づいて50Hz系に使用する場合の数値をとったもの（60Hz系でもこれによることになっている。）である。

中性点接地式高圧電路の1線地絡電流は、電線の大地に対する静電容量に基づく充電電流と、中性点（接地点）に流れる抵抗成分電流のベクトル和になり、17-2表中段のような近似式となる（→解説17.4図）。

解説17.4図

中性点非接地式高圧電路において大地から絶縁せずに使用する電気ボイラーや電気炉が変圧器を介さずに直接接続されている場合は、そこで負荷の中性点が接地されていることとなるので、その個数から等価抵抗値を求めて、中性点接地式電路に準じて等価抵抗を流れる地絡電流と容量性の充電電流とのベクトル和を計算する（→解説17.5図）。

解説17.5図

中性点リアクトル接地式高圧電路はあまり施設されないが、B種接地抵抗値が得られない場所では、1線地絡電流を少なくする必要があることから、このような方式の電路も施設されている。この場合は、故障点を通じて流れる電流は、中性点に使用するリアクトルの抵抗分により異なるが、中性点非接地式電路の容量性の電流と約180°の位相差があるので、1線地絡電流は17-2表最下段のような近似式となる（→解説17.6図）。

解説17.6図

なお、イで示しているように、17-2表の各式の計算によらないで、1線地絡電流を実測するような場合には、その実測値によることができる。

ハでは、特別高圧電線路の1線地絡電流は、実測によるか、それが困難な場合は、個々の電線路の設計によって線路定数を求め、それに基づいて計算することを示している。

B種接地工事の接地抵抗値の基礎となる地絡電流値は、一般的にあらかじめ系統（直接接続される自家用施設の電線路を含む。）の現状及び近い将来の予想を検討の上、その系統ごとに決定する。例えば、高圧電線路については、変電所の変圧器単位で決定しており、自家用の構内に施設する変圧器についてもこの値としている。

第三号は、接地線の仕様を示している。

第四号は、B種接地工事について、A種接地工事に準じて施設することを示している。B種接地工事の接地線には、低高圧混触事故時だけでなく、低圧電路の漏れ電流が常時流れて地表面に電位傾度が現れ、人及び家畜等に感電事故を起こすことがあるので、A種接地工事と同様の施設方法とすることとしている。