第209条（電食の防止）

〔解 説〕 直流帰線は、第13条第二号により「電路の一部を大地から絶縁しないで使用することがやむを得ないもの」

に指定されている。一般に帰線は、道床砂利、敷石等の絶縁性のものによって大地に対して漏えい抵抗を有しているが、その値は、専用軌道の場合1～10Ω･km、併用軌道の場合0.1Ω･km程度で、一般の回路に比べるとほとんど接地に近い値である。しかし、この値の大小は帰線から大地へ流出する漏えい電流を左右するので、これをできるだけ大きくする必要がある。

このため第1項では、裸線を直接大地に施設することを禁止し、クロスボンド、レールボンドのような裸線の施設は僅かであるが絶縁の役目をする道床砂利、敷石のある範囲内に限ることとし、レール近接部分（→第201条第七号）以外に施設される負き電線等には絶縁電線又はケーブル等を使用して電路を大地から絶縁することを規定している。

第2項では、直流帰線のレール近接部分が金属製地中管路と接近又は交差する場合について規定している。直流式電気鉄道でレールを帰線に使用する場合、帰線と大地との間を完全に絶縁することは工事上困難である。このため帰線から漏えい電流が生じ、この電流が付近に埋設された金属製の地中管路（ケーブル等を含む。→第201条第八号）に流入して電食を起こさせる。これを防止するために帰線のレール近接部分と金属製地中管路との離隔距離を1m以上とすることを定め、工事上やむを得ず離隔距離を1m以上にできない場合の施設方法を定めている。第二号は、漏えい電流の地中の通路の長さを1m以上にすれば、同様の目的が達せられるので、レール近接部分と埋設物との間に絶縁性の隔離物を設けてその通路を1m以上にするよう定めている。イ及びロは、漏えい電流の回路の電圧は一般に非常に低いので、その絶縁性の隔離物には高い絶縁性が必要でなく、むしろ劣化が少なく耐久力が大きいこと、機械的強度が大きくき裂等を生じないことが必要であり、このような見地から隔離物の成分、厚さ等を規定している。

第3項は、鉄橋では、鉄桁を介して帰線と管路が電気的に接続されるおそれがないような方法を講じることを意味している。

第4項は、直流帰線のレール近接部分が金属製地中管路と1km以内に接近する場合について規定している。金属製地中管路の電食は、主として帰線のレール近接部分から大地に流出する漏えい電流に起因するものであるが、漏えい電流の方向、流出入の状況等を概括的に表すと解説209.1図に示すようになる。

解説209.1図

第5項は、砂利、枕木等の厚さが30cm以上（枕木の上面から測る｡）の道床、コンクリート道床又はスラブ軌道等を使用した電気鉄道の帰線のレール近接部分が金属製地中管路と1km以内に接近する場合の施設制限に関する規定で、前項の場合に比べ、軌道床がよいため大地に対する漏えい抵抗が比較的高いので、施設制限が緩和されている。ただし書は、

第4項ただし書と同趣旨のものである。

なお、本項の対象となる専用敷地内の帰線についても、帰線のレール近接部分に生じる最大電位差の測定及びレール継目の抵抗の測定は、前項で解説したように行うことが望ましい。

第4項の施設制限の対象となる帰線（主として併用軌道）と本項の施設制限の対象となる帰線（主として専用軌道）とが混合して敷設される場合の帰線漏れ電流、帰線電圧降下等の状況は、その組合せ及び混合率によって変化するので、その施設制限に一定の基準を定めることは困難であり、本解釈にはこのような場合の基準を明示してはいない（したがって、第4項の規定が適用される｡）。

その施設制限は、前項第二号及び第三号に準ずるほか、次により施設することとしている。

第一号は、第4項第一号と同様、施設制限を行うべき区間を定めたものであるが、本項の規定は前項に比べ施設制限が相当緩和されているので、1変電所のき電区域で地中管路から2km以内の距離にある一つの連続した帰線をその区間と規定し、地中管路から前項の2倍の距離にある帰線を施設制限の対象としている。

第三号は、前項第四号と同様の趣旨で、特殊の箇所（→前項第四号解説）を除き、溶接又はボルト締めによってレー

ルの1本の長さを20m以上とすることを定めているが、これはレールの長さ10mのもの2本を溶接する場合を基準として定めたもので、20m以上の長尺レールを使用する場合は、当然これに適合する。溶接することが困難な場合については、ボンドをもって代えることができる（→前項第四号解説）。

第四号は、前項第五号と同様の趣旨で、レールの継目の電気的接続について示したものである。ボンド取付けを溶接又はボルト締めによることを原則としたのは、両者のいずれかにすれば堅固に取り付けられるので、脱落や端子とレールとの接触抵抗の変化が少ないためである。

第五号は、前項第六号と同様の趣旨で、帰線からの漏えい電流の制限に関する項目である。本項の場合、軌道床の漏えい抵抗が比較的高いので、前項の2V以下が15V以下に緩和されているが、この電位差がレールの特定部分に集中すると大きい障害を生じるおそれがあるので、別にレールのこう長1kmにつき2.5V以下とするよう制限を設けている。

なお、上述のレールのこう長1㎞につき2.5V以下とは、解説209.6図において（Vab / lab）≦2.5V、 （Vbc / lbc）≦2.5V…………

となることをいうのである｛Vab、Vbc：電位差（V）、lab、lbc：2点間の距離（km）｝。電位差の計算方法は、前項第六号解説のとおりである。

第六号は、直流帰線のレール近接部分において、次条に規定する排流接続を除き接地抵抗の低い金属製構造物との接続を禁止したものである。これは、車庫等においてレール近接部分が鉄筋コンクリート構造物の鉄筋のような低接地抵抗の構造物と接触し、漏れ電流が大きくなると金属製地中管路に電食障害を及ぼすおそれがあるためである。しかし、車輪転削装置のように、帰線と低接地構造物とを分離することが困難な場合は、漏れ電流の流れる時間を短くするため、帰線を開閉する装置を施設することを定めた。その装置の一例として、帰線自動開閉装置の結線図を解説209.10図に示す。

解説209.10図