第160条（金属可とう電線管工事）

第1項は、配線の施設方法についての規定である。

第一号は、使用電線に関する規定であるが、第159条第1項第一号の場合と同様である。また、第二号及び第三号についてもそれぞれ第159条第1項第二号及び第158条第1項第三号と同様なので、説明は省略する。

第2項は、金属可とう電線管の仕様について定めている。可とう電線管には、金属製のものでは1種金属製可とう電線管、2種金属製可とう電線管等があり、非金属製のものではポリエチレン製のものがあるが、後者は合成樹脂管工事として取り扱っているので（→第158条解説）、本項では金属製のもののみの使用を認めている。第一号は、電気用品安全法の適用を受けるものを使用することを示している。これは、金属可とう電線管及びその附属品（レジューサーを除く。）

は電気用品安全法の適用を受けるものであり、電気用品安全法により、電線管以外の用途を目的として作られたものについては使用を禁止されているためである。

第二号は、可とう電線管工事に2種金属製可とう電線管を使用する場合は、施設場所及び使用電圧に制限を受けないが、1種金属製可とう電線管を使用する場合は、施設場所が乾燥した場所であって、展開した場所又は点検できる隠ぺい場所に限られ、さらに、使用電圧が300Vを超える場合は電動機に接続する部分で可とう性を必要とする部分に限られている。

2種金属製可とう電線管は、1種金属製可とう電線管に比べ、機械的強度及び耐水性能が優れているので、隠ぺい工事（コンクリート内の埋め込み配線等）として使用することが認められている。

ハは、1種金属製可とう電線管については、外傷に対する機械的な強度、可とう性及び導電性を考慮して、0.8mm以上の軟鋼片を使用することとしている。この材料を使用してできるだけ堅ろうに製作すべきことは当然のことであるが、実際には解説160.1図のように帯鋼を波型に加工して巻き付けて作るため、薄い材料を使用するにもかかわらず、比較的堅ろうな構造とすることができる。

解説160.1図

第3項は、金属可とう電線管の施設方法についての規定である。

第二号は、金属可とう電線管工事は、電線を保護する目的で管路を構成するものであるから、管相互や管とボックス等の接続が緩むことによって電線を損傷しないように接続の堅ろうさを求めることと、金属体相互が電気的に接続されないと接地の効果に支障があるため、電気的接続の完全さを求めるものである。途中で接続を要する場合は、金属可とう電線管用カップリングを使用して機械的に堅ろうに、かつ、電気的に完全に接続する必要がある。

第三号は、電線を引き出す部分の電線の損傷防止について定めたものであり、端口には金属可とう電線管用ブッシングを使用して、電線の被覆を損傷することのないように施設することとしている。

第四号は、2種金属製可とう電線管の防湿装置についての規定であり、第159条第3項第三号と同様の理由で定められたものである。なお、1種金属製可とう電線管は、第2項第二号において、乾燥した場所で使用することとしている。

第五号は、金属可とう電線管のうち1種金属製可とう電線管については、金属管に比べて電気抵抗が大きく、かつ、屈曲等による電気抵抗の変化も著しく、漏電等の際に接地効果を減少させる又は過熱するなどのおそれがあるので、これを防止するため、可とう電線管の外面又は内面に裸銅線を添加又は挿入して、これと電気的に接続することを定めている。この効果を確実にするため、その両端においては、可とう電線管と裸銅線とをろう付け等で完全に接続するように定められているが、途中の部分においてもできるだけ良く接続するようにすべきである。このため内面に挿入する場合はやむを得ないとしても、外面に添わせる場合は、可とう電線管をサドル等で固定するときに、裸銅線も一緒に留めるようにすべきである。長さが短い場合は、金属可とう電線管自体の電気抵抗が小さいので、接地を施す場合でも、裸電線を挿入又は添加する必要はない。

第六号は、第159条第3項第四号と同様の理由で定められた規定である。

第七号は、使用電圧が300Vを超える低圧屋内配線に金属可とう電線管を使用する場合は、原則としてC種接地工事を施すこととし、接触防護措置を施す場合は、D種接地工事によることができることとしている。